–自分の聞こえを、店舗に行かずに簡単に最適化 –

■軽度から中程度難聴者向けの聴力アシスト機能付きBluetooth®イヤホン
■世界の車載・通信機器で認められた、重要な音の明瞭度を高める音声増幅テクノロジーを採用
■専用のスマホアプリと連携して、自分でパーソナライズ（聴力テスト、調整、最適化）が可能

ジャパン・トゥエンティワン株式会社（本社：愛知県豊橋市、代表取締役：岸本 賢和、以下：J21）は、軽度から中程度の難聴者向けに、高性能かつ低価格な聴力アシスト機能付きBluetooth®イヤホン「BeHear® ACCESS（ビーヒア・アクセス）」をオンラインストアにて（https://behear.japan21.co.jp）2023年12月6日より販売開始しました。

アランゴ社（Alango Technologies Ltd. 本社：イスラエル）の音声コミュニケーションおよびエンターテインメント市場向け音声増強技術から生まれたウェアラブル・デバイス「BeHear® ACCESS（ビーヒア・アクセス）」は、OTC補聴器に準ずる性能を持ち、自分で調整できるスマートな聴力補助イヤホンとして聞こえに不安を持つ人々の生活の質を向上させます。

世界に先行してOTC補聴器の法整備がなされた難聴対策の先進国アメリカ

世界保健機関（WHO）によれば、世界的な高齢化社会の進行によって難聴に苦しむ人々は年々増えており、日本においても550万人もの人々が聞こえに問題を抱えていると推定されています。しかしながら、聞こえの問題をサポートする手段として補聴器を使用しているのは、難聴者のうち5%以下という調査結果があります。補聴器がサポート手段として選択されない理由としては、機能・性能が充実していないこと、高額であること、使い勝手が悪いこと、イメージが悪いこと、専門家への相談に手間とコストがかかること、などが指摘されています※1。

難聴対策の先進国アメリカにおいても、聴力に問題のある人のうち、補聴器を使用しているのはわずか20％程度しかないという報告がありますが、2022年に米国食品医薬品局（FDA）による新しいルールが整備され、聴力検査や調整など専門家を介さず、処方箋を必要としないOTC補聴器（Over-the-Counter）と呼ばれる補聴器の購入が可能となりました。この法整備によって、OTC補聴器などの聴力サポート手段を手軽に入手できるようになり、その恩恵を受ける人は、米国内で約3000万人に達すると推定されています。

超高齢化社会を迎える日本においても、難聴対策は喫緊の課題です。自分の聞こえを自分で調整できるOTC補聴器のような製品は、今後も日本を含めた世界中で必要とされることが見込まれます。

聴力アシスト機能付きウェアラブル・デバイス「BeHear」開発の背景

アランゴ社は、音声コミュニケーションおよびエンターテインメント市場向けの音声増強技術が世界的に評価されているリーディングサプライヤーです。また、創業者のDr.アレックス・ゴールドウィン氏がオーディオロジストであることから、難聴が生活の質を低下させ、認知機能の低下などを招くリスクに着目し、補聴器の必要性がありながらも普及が進まない状況を改善するため、聴覚に不安を持つ人々に向けた補聴器の代わりとなる機器を開発することを目指しました。

「BeHear（ビーヒア）」ブランドは、アランゴ社が長年培ってきたDSPアルゴリズムとソフトウェアなどの、音声明瞭度、ユーザーの聴覚、音声認識の強化を必要とする多くのアプリケーションや製品で使用されている技術を用いることで実現した、未来を先取りする高性能で低価格な、聴力アシスト機能を持ったウェアラブル・デバイス・ブランドです。

このたび日本で販売が開始されるイヤホン聴力アシスト機能付きイヤホンBeHear® ACCESS（ビーヒア・アクセス）は、旧ブランド名「Wear & Hear（ウェア・アンド・ヒア）」として先行して販売された、BeHear NOW（ビーヒア・ナウ）の後継機となります。

利用者が自ら設定・調整できる「補聴器でも集音器でもない新たな聴力補助機器」

BeHear® ACCESS（ビーヒア・アクセス）は、補聴器とも集音器とも異なる「新たな聴力補助機器」として、利用者が専門家の手を借りる必要なく自ら設定・調整できることが最大の特長です。

BeHear® ACCESS（ビーヒア・アクセス）には、連携して使用する無料のスマホアプリが用意されており、アプリで行った聴力テストの結果をイヤホンに反映させることで、簡単に自分の聴力に最適化することができます。また、設定後の調整や変更も自分で必要に応じてできるので、自分だけに最適化された聞こえを専門家の手を借りずに常に維持できます※2。

ユーザーの様々な使用場面を考慮して設計されたBeHear® ACCESS（ビーヒア・アクセス）は、本体及びスマホアプリの両方から基本的な操作を行うことができます。さらに、BeHear® ACCESS（ビーヒア・アクセス）には、アランゴ社の先進技術を結集した、次のような聴力アシスト機能が盛り込まれています。

BeHear® ACCESSの聴力アシスト機能

• モード切り替え：「屋内」や「人混み」など状況に合わせて周囲の雑音を抑え、聞きたい音を明瞭に
• ListenThrough™：重要な環境音（例：サイレンやクラクション）を取り込み安全に配慮
• EasyListen™：電話の通話音声の速度を３段階で調整して会話をサポート
• SoundFocus™（サウンド・フォーカス）：1対1の会話など場面に合わせて音の指向性をコントロール（全方位、広範囲、狭い範囲）
• 耳鳴りマスキング：自分に適したマスキングノイズを発生させて、耳鳴りの不快感を軽減
• Tコイル：ヒアリングループ敷設済の建物内で送信音を受信する
• CROS/BiCROS（クロス・バイクロス）：難聴の耳側で発生した音を、健聴の耳側へ伝える

J21は、アランゴ社の卓越した技術と、イヤホンとアプリ連携という新たな仕組みにより、個人の聞こえを改善し、聴力に不安を抱える方の日々の生活の質(QOL：Quality of Life)を向上できると確信し、日本での正規販売店として取り扱いを開始します。

※1 世界保健機関（WHO）によれば、2018年3月現在、高齢者人口の増大などで世界的に聴覚障害に苦しむ人が増えており、2050年には現在の推計約4億7千万人から9億人に達する可能性があるとしています。日本でも2008年の約500万人から現在は550万人に増加したと推定しています。聴覚障害の原因としては加齢のほか、はしか、水ぼうそうといった感染症や結核などの治療剤による副作用を挙げています。さらにスマートフォンなど携帯型のオーディオ機器で大音量の音楽を長時間聞くこともリスク要因だとしています。
出展：https://www.who.int/news-room/detail/01-03-2018-who-launches-the-hearwho-app-for-mobile-devices-to-help-detect-hearing-loss

※2 本製品は医療機器(補聴器)ではありません。

※3 BeHear NOWは日本で販売されたBeHearラインの１世代目製品。2022年販売終了。

BeHear® ACCESS販売サイト（ジャパン・トゥエンティワン運営）
https://behear.japan21.co.jp

■アランゴ（Alango Technologies Ltd.）社について

2002年創業のアランゴ社のテクノロジーは、そのDSP処理ソフトウェアが数百万もの車載・通信機器製品において利用されており、あらゆる場面で音声通信と音声体験の品質を向上させています。さらに同社は、聴覚の強化とサウンドを個人ごとに最適化するための高度な技術ソリューションを提供し、さまざまな音声アプリケーションと製品に優れた性能を提供しています。また、聴力アシストおよび聴覚強化機能など、音声増強技術に関する専門知識を活用したBeHear製品の開発・販売を進めています。従来の補聴器に代わる、多機能かつ高性能、低コストの製品を生み出すことを目指しています。
URL：http://www.alango.com/（英語）
BeHear製品URL: https://wearandhear.com/（英語）

■ジャパン・トゥエンティワン株式会社について

1992年9月に創業し、“イノベーションを市場化する”を掲げ、イスラエルを中心に世界最先端のハイテク企業の技術や製品のビジネス開発を日本で展開。主な取り扱い製品には、自動車の後付け衝突防止補助システム「モービルアイ」、車両の運行情報を管理・分析するフリートマネジメントシステム「イトラン」、タブレットの盗難防止製品「コンピュロックス」、プログラミング学習サービス「コードモンキー」、聴力アシスト機能付き無線イヤホン「BeHear® ACCESS」、衛星画像データを活用した水道インフラ管理・更新のための「アステラ製品」などがあります。
URL：https://www.japan21.co.jp/

■お問い合わせ先

ジャパン・トゥエンティワン株式会社
東京都渋谷区神宮前6-19-13 J-6ビル4F
TEL：03-6775-7450
Email：behear-support@japan21.co.jp
Web：https://www.japan21.co.jp

※ BeHearおよびListenThrough、EasyListen、SoundFocusはAlango社の商標または登録商標です。

※ 製品名、サービス名などは一般に各社の商標または登録商標です。

※ 内容は発表日現在のものです。予告なしに変更されることがあります。