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ワイヤレス給電ハウスパートナーのパワーマットとパワーキャストが2023年サステナビリティ賞を受賞

両社のワイヤレス給電技術を組み合わせることで、二酸化炭素排出量、バッテリーとケーブル等の電気電子機器廃棄物が削減され、水処理とスマート農業の効率と運営を最適化

ジャパン・トゥエンティワン株式会社(本社:愛知県豊橋市、代表取締役社長:岸本 賢和、略称J21)は、9月26日、(米国、ピッツバーグとイスラエル、テルアビブ、2023年8月31日PRNewswire/元発表)、J21が販売代理店を務めパワーマットパワーキャストのワイヤレス給電パートナーシップによるワイヤレス給電を通じた持続可能性を促進する取り組みが、2023年サステナビリティアワードプログラムにおいて「サステナビリティ・イニシアチブ・オブ・ザ・イヤー」を受賞したことを発表します。

このパートナーシップは、パワーマットの高出力、短距離SmartInductive技術とパワーキャストの低出力、長距離RF技術を活用して、あらゆるワイヤレス給電の1つの目的地に到達します。

ワイヤレス給電の先駆者である、長距離無線RF空間伝送型ワイヤレス給電システム技術を備えたパワーキャストと、スマートフォン、自動車、コーヒーショップに短距離誘導型充電を提供するパワーマットの2社は、2023年6月より提携し、持続可能で環境に配慮したソリューションの実装ができる1つのチームとして、短距離から長距離まで、マイクロワットから最大600ワットまでのワイヤレス給電の幅広い範囲にわたるフレンドリーなデザインとソリューションを提供しています。

パワーキャスト社CEOのチャールズ・ゲッツ氏は、「当社は、顧客のさまざまなアプリケーションの要望にも、ワイヤレス給電のワンストップショップを構築し、これまでにない利便性を提供します。」と、述べています。

両社のワイヤレス給電技術を組み合わせることで、さまざまな方法で持続可能性が向上します。 それにより、

電気自動車(EV)は、ワイヤレス給電を導入で、充電ケーブルや使い捨て電池を不要にし、電子廃棄物を削減できます。
外部から充電できるハイブリッド車(PHEV)は、ワイヤレス給電を導入し、充電ケーブルや排出量を削減できます。
水ポンプ/フィルター/掃除機は、水中ワイヤレス給電で、水処理と保全作業効率を最適化し、ケーブルを排除できます。
自律型ドローン、ロボット、農業機械は、ワイヤレス給電導入で、充電ケーブルが不要、排出量削減、エネルギー節約で、スマート農業の効率を最適化できます。
また、パワーキャスト社CEOのチャールズ・ゲッツ氏は、「この提携により、顧客はどの電源ソリューションが最適かを調査する必要がなくなりました。両社の強固なパートナーシップにより、顧客のどの様なアプリケーションでも最適なソリューションを提供できるようになりました。さらに、コンセプトからプロトタイピング、最終製品の量産と納品に至るまで、全ての領域にわたり、エンジニアリングと設計の完全なサポートが提供されます。」と、述べています。

パワーマット社のCEO、クフィール・アブハツィラ氏は、「パートナーとして、ガソリンを動力とするEV車のワイヤレス充電が二酸化炭素排出量削減とエネルギー節約の鍵になると信じています。ワイヤレス充電は、電子機器の廃棄物を削減し、何億個ものバッテリーやケーブルが埋め立て地に捨てられるのを防ぐことで、環境負荷低減に多大な影響を与える可能性もあります。」と述べています。

さまざまなアプリケーションに最適化された両社の技術は、その強みや伝送距離が異なりますが、ワイヤレス給電の全スペクトルをカバーします。

パワーキャストのRF空間伝送型ワイヤレス給電ソリューションのトランスミッタとレシーバは、最大120フィートの距離で電力を伝送できますが、提供する電力レベルは低くなります。この技術は、IoTセンサーネットワークなど、配線やバッテリー交換が困難なアクセスしにくい場所にある、低電力の民生用デバイスや、産業用デバイスを1対多で充電できるように設計されています。その他のデバイスは、ホームオートメーション用センサーネットワーク、テレビのリモコン、電動歯ブラシ、ヘッドフォンなどが含まれます。

一方、パワーマットのSmartInductiveトランスミッタとレシーバは、8インチ以内で厳密に位置合わせする必要がありますが、通信、ロボット、マイクロモビリティ、医療機器、水中充電などの産業用アプリケーション向けに、より多くの電力(5~600ワット)を電力転送できます。
パワーキャストとパワーマットは、人と機械が従来の壁(コンセント)に繋がれた電力伝送方法から100%解放される、100%ワイヤレスの未来というビジョンを共有しています。

両社の最終ゴールは、パブリックとプライベート両方の領域で、接続されたトランスミッタやレシーバのエコシステムを通じて真のワイヤレス給電の自由を実現し、人、製品、マシンがシームレスに電力にアクセスして自由に移動できるようにすることです。

パワーキャストRFトランスミッタは、複数の低電力デバイスを充電できます。電力を大量消費するデバイスは、その近傍で最も良く充電されますが、超低電力IoT機器やホームオートメーションセンサーなどのデバイスは120フィート離れた場所でも充電可能です。
パワーマットのSmartInductive技術は、短距離の誘導型と共振型ワイヤレス充電の利点を組み合わせることで、Tx/Rxコイル間の正確な配置制限が不要でアライメントの自由度を提供します。
パワーキャストの新しい低コストUbiquity RFパワートランスミッタは、便利で非接触型ワイヤレス充電ゾーン内の複数デバイスを自動的に充電します「set it and forget it」。

■Powercast Corporation(パワーキャスト社)について

パワーキャストは、RF空間伝送型ワイヤレス給電ソリューションの業界リーダーです。2003年設立以来、パワーキャストは、米国FCCおよび、その他の世界標準を満たすRF空間伝送型ワイヤレス給電のイノベーションにおいて業界をリードしてきました。パワーキャストの技術は、ケーブルとバッテリーの必要性を排除または削減し、120フィートの距離で動作します。コンセプト実証からプロトタイピング、商品化に至るまで、製品設計のあらゆる側面における同社の協力的なアプローチと専門知識により、数十のアプリケーションが生まれ、産業用および民生用アプリケーションの両方で広範な商業的成功を収め、2,000万個以上の出荷を実現しました。世界中に100社を超える顧客とパートナー企業を擁するパワーキャストは、世界中で 97件の初期特許と基本特許を取得・保有し、20件が申請中で、RF空間伝送型ワイヤレス給電市場をリードしています。
URL: https://www.powercastco.com/ (本国サイト)

■Powermat Technologies(パワーマット社)について

パワーマット社は、IoT、テレコム(5G)、自動車、ロボット工学、家電製品、医療機器、および産業用アプリケーション向けに、Qi認定の高度な独自のワイヤレス充電プラットフォームを提供します。同社のワイヤレス給電プラットフォームとIPライセンスプログラムにより、グローバル企業は高度なワイヤレス給電技術を製品に組み込み、独自のユースケースに合わせてソリューションをカスタマイズできます。サムスン、LG、ゼネラルモーターズ、フレックス、ハーマンインターナショナル、京セラなどのグローバルマーケットリーダーがパワーマットの技術を採用しており、そのソリューションは世界中で8億台を超えるスマートフォン、4,000万台の組み込みアクセサリ、800万台の自動車に搭載されています。
URL: https://powermat.com  (本国サイト)
URL: https://powermat.japan21.co.jp  (日本語サイト)

■Business Intelligence Group(ビジネスインテリジェンスグループ)について

ビジネスインテリジェンスグループは、ビジネスの世界で真の才能と優れたパフォーマンスを評価するという使命を持って設立されました。 他の業界のアワードプログラムとは異なり、経験と知識を持つ企業経営者がプログラムを審査します。 この組織独自のスコアリングシステムは、複数のビジネスドメインにわたる業績を選択的に測定し、その業績が同業他社を上回る企業にアワードを与えます。
https://www.bintelligence.com

■ジャパン・トゥエンティワン株式会社について

1992年9月に創業し、”イノベーションを市場化する”を掲げ、イスラエルを中心に世界最先端のハイテク企業の技術や製品のビジネス開発を日本で展開。主な取り扱い製品には、自動車の後付け衝突防止補助システム「モービルアイ」、車両の運行情報を管理・分析するフリートマネジメントシステム「イトラン」、タブレットの盗難防止製品「コンピュロックス」、プログラミング学習サービス「コードモンキー」、聴力アシスト機能付き無線イヤホン「BeHear® NOW」、衛星画像データを活用した水道インフラ管理・更新のための「アステラ製品」などがあります。
URL: https://www.japan21.co.jp

■お問い合わせ先
ジャパン・トゥエンティワン株式会社
東京都渋谷区神宮前6-19-13
TEL: 03-6775-7450
Email: powermat@japan21.co.jp
URL: https://www.japan21.co.jp

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